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新社会人自立宣言

新社会人自立宣言とは

就学を終えた新社会人が社会と共存するためには、
現状ではもう少しの猶予が必要です。
経営者の皆さん
彼らに自立のための時間をください
それには内定期間中が最適です


「新社会人自立宣言」は、そんな願いを込めてSTFが開発した、ビジネスマナーを中心とした通信教育プログラムです

★ 学習者の心をつかむ入社準備教育を!
コミュニケーション手段が様変わりしたスマホ世代の学生は、それなりに未熟な点を認知していて、ビジネスの基本動作や人間関係に大きな不安を抱えています。その不安をまず取り払うことが、ビジネスマンとして自立するための第一歩として必要不可欠なことです。
この「新社会人自立宣言」を内定期間中に行うことで、ビジネスの基礎と常識を身につけ、入社後のOJT効果を高めさせることを狙いとしています。
★ 高いビジネス教育費は、もう要らない!
新入社員教育には、かなりの経費がかかります。企業の経費削減が必須の時、当社では、通信費・人件費などの大幅削減により、一人でも多くの新人に学習のチャンスを与えていただけるよう、努力を続けています。
★ 新社会人ビジネス教育を改革する!
高度成長時代に社員教育の必要性が叫ばれ、マナー研修をはじめとするビジネス教育が盛んに行われるようになりました。その後数十年が経ちますが、時代も人間も変わっているのに、教育の方法は変化に十分対応できずにいます。
インターネットや携帯など、コミュニケーションツールが変化した現代の若者たちには、従来の社員研修では自立を促すには足りないものがあります。せっかく高い経費をかけて社員教育をしたのに、身についていない、意識が低く自ら問題解決ができない、我慢が足らずにすぐ辞めていくといったことは、現代の若者気質を受け入れることなくプログラムが押し付けられるからなのです。また、教育費を取れない、採用人数が少ない、採用時期が不定、などで現場任せになっているといったご事情の場合でも、十分効果が期待できます。
STF(株)では、土田萬里子が積み上げてきた教育経験から、コミュニケーション力をつける手法を開発しました。
それが「e-biz 新社会人自立宣言」プログラムなのです。
★ 若者が受け入れやすい教育プログラム
わかりやすい参考書添削要領と効果
「新社会人自立宣言」では、主婦と生活社より2003年4月に出版された、「ビジネスすぐ使える便利事典」を参考書として使い、カリキュラムを進行させました。同書の完売にあたり、コミュニケーション・ビジネスマナー分野を絞り込み、「どこでも役立つこれからのビジネスマナー」を出版、2009年より新問題集の改訂と共に実施しています。さらに2011年8月、ケイタイ世代・ゆとり教育世代に対応した内容に組み替え、さらに2015年9月には新世代対応版を完成しました。以後、時代にあわせた改定を続けています。 「字は体を表すもの」あくまでも赤ペンで、あくまでも手書きの解答添削で、やり取りをします。この添削・評価の業務は「新社会人自立宣言」の根幹となるもので、ビジネス事典執筆者を中心に、専門知識を有するスタッフが、心をこめた生きた会話で対応し、視覚からの一方的なコミュニケーションスタイルでは伝えられない、人としての息を吹き込みます。